ブラックマンデー(1987)

ブラックマンデー

1987年の10月19日(月)、ブラックマンデーと呼ばれる大暴落が起きました。

この日、世界中の株式市場が暴落し、米国の株式市場史上最大の下落率を記録しました

ダウ工業平均株価(DJIA)は22%強の下落。S&P500指数も同様に20.4%の下落となりました。

ブラックマンデーの概要

ブラックマンデーの兆候は数日前から見られていました。

ブラックマンデーの5日前である10月14日、ダウは約4%の大幅な下落を記録しました。翌日にはさらに2.5%下落しました。

さらにその翌日、ブラックマンデー前の金曜日である10月16日には、ロンドンの株式市場が5%の大暴落となりました。不吉なことに、この日はイギリスにハリケーンのような強風が吹き荒れ、20人近くの死者を出した未曾有の悪天候「グレートストーム・オブ・1987」と重なっていました。

そして月曜日の朝、暴落は香港で始まりました。

この暴落はアジア全域で続き、アジア取引時間中に他の市場も最初の暴落の「予兆」を感じ始めました。ロンドン市場が開くと、市場の混乱はヨーロッパ全体に広り、アメリカの株式市場が開く頃には、株価は大暴落していました。

ブラックマンデーの大暴落の原因は?

1、強気の市場が調整に入った

多くのアナリストは、1987年のブラックマンデーの大暴落は、単に強気の市場が大規模な調整の時期を迎えていたことが大きな要因であったと考えています。

1987年は、1982年に始まった強気相場の5年目に当たり、それまで一度も大きな価格修正が行われていませんでした。

それまでの4年半で株価は3倍以上になり、ブラックマンデーの前の1987年だけで44%も上昇していたのです。

2、コンピュータを使ったプログラム取引

この大暴落のもう一つの原因として指摘されているのが、コンピューターによる取引です。1980年代半ばの市場では、コンピューターを使った取引はまだ一般的ではありませんでした。

コンピューターを使うことで、ブローカーはより大きな注文を出し、より迅速に取引を行うことができますが、この頃のコンピューター取引は現在のように暴落時の適切なプログラムは無く、銀行や証券会社などが開発したソフトウェアプログラムは、株価が一定の割合で下落した場合に、自動的に損切り注文を実行するだけのシンプルなものでした。

そのため、ブラックマンデーでは、コンピューターによる取引システムがドミノ効果を起こし、市場の下落に合わせて売りのペースを加速させ、さらに市場を下落させることになりました。

最初の損失をきっかけにした雪崩式の売りは、株価をさらに下落させ、コンピュータによるさらなる売りを誘発したのです。

3、ポートフォリオ保険

3つ目の要因は、コンピュータトレーディングと同様に、当時としては比較的新しい現象であった「ポートフォリオ・インシュアランス」です。

ポートフォリオ・インシュアランスは、大規模な機関投資家がS&P500先物のショートポジションを取ることで、株式ポートフォリオを部分的にヘッジするというもので、このポートフォリオ・インシュアランスは、株価が大幅に下落した場合、先物のショートポジションが自動的に増加する仕組みになっていました。

ブラックマンデーでは、この手法がコンピューターによる取引プログラムと同じドミノ効果を引き起こしました。

株価が下落すると大口投資家はS&P500先物の空売りを増やします。すると先物市場の下落圧力が、株式市場にさらなる売り圧力をかけることになったのです。

つまり、株式市場が下落したことで、先物市場での空売りが増え、より多くの投資家が株式を売却し、より多くの投資家が株式先物を空売りすることになったのです。

 

ブラックマンデーは短期間で収束

ブラックマンデーの暴落は、世界大恐慌の前兆となった1929年の株式市場の暴落や、長期的な世界不況をもたらした2008年リーマンショックとは異なる種類のもので、暴落の期間としてはかなり短期的なものでした。

例えば、ダウはブラックマンデーに被った508ポイントの損失のうち288ポイントをわずか数日で回復し、それから2年弱が経過した1989年9月には、株式市場は損失をほぼすべて取り戻し、さらに10年間続く強力な強気相場を再開し、1999年末までにダウは10,000ドルの大台に乗りました。

ブラックマンデーの余波 – サーキットブレーカー

ブラックマンデーの後、世界の証券取引所は、主要な株価指数が一定の割合で下落した場合に取引を一時的に停止する「サーキットブレーカー」を導入しました。

例えば2019年の暴落では、S&P500指数が前日の終値から7%以上下落すると、第1のサーキットブレーカーが作動し、15分間すべての株式取引が停止しました。

前日の終値から13%の下落があれば第2のサーキットブレーカーが作動し、第3のサーキットブレーカーの水準である20%の下落で作動すると、その日の残りの時間は取引が停止されます。

サーキットブレーカー制度の目的は、投資家が持ち株をすべて売り払ってしまうようなパニックを避けることにあります。

ブラックマンデーのような大暴落は、このようなパニックが起こり次の売りを誘発したのが原因だと言われています。

サーキットブレーカー制度の下で行われる一時的な取引停止は、投資家に一息つく時間を与え、できれば合理的な取引判断をする時間を確保することで、やみくもな株売りパニックを避けるためのものなのです。

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